認知症を農作業で、改善させる方法!『農福リハビリ』研修会

国内初!『農福リハビリ』研修会開催!

「認知機能改善プログラム」勉強会は、2023年2月からスタートし、上期に延べ12回実施、無事に終了することが出来ました。

毎回、熱心な参加者の皆様へ、改めて御礼申し上げます。本当に、ありがとうございました。

下期の最初の勉強会は、農園での作業体験を組み込んだ「農福リハビリ」研修会を開催いたします。

『農福リハビリ』とは、何か?

「農福リハビリ」とは、認知症高齢者を対象とした「軽度の農作業によるリハビリ・プログラム」の名称です。

本プログラムは、都城三股農福連携協議会が提唱する「農業の医療的、福祉的活用」のソリューションとして構築され現在、協議会を構成する各事業体ごとにそれぞれの「農福リハビリ」を展開しています。

開発は、2017年度から医療機関での臨床の運用において効果を測定し、専門の研究機関や大学で検証されてきました。

さらに、2020年には現行の農林水産政策に反映され、研究機関の専門家や大学との連携を強化し、プログラムの検証とアップデートを継続的に行っています。

認知症を農作業で改善させる方法!『農福リハビリ』研修会

この度、一般社団法人リベラルハーツが、特定非営利活動法人 正応寺ごんだの会の協力により、地域初となる『農福リハビリ』のためのコミュニティ農園を開設しました。

そして、本研修会は、認知症当事者のご家族や介護事業者を対象に、認知症対応型プログラム『農福リハビリ』地域向け技術研修会として、ご提案の機会を設けました。

研修会開催について

本研究会では、以下の目的のために開催いたします。

開催目的

「農の医療的、福祉的活用」により認知症高齢者の社会的役割とQOLの向上を目指し、地域の横断的な連携をもって推進し、共生社会の実現に貢献することを目的とする。

そして、本事業を通じて、新たな認知症介護ケア支援プログラムによる、地域社会における認知症介護の課題解決の一助を目指します。

課題と提供する成果

これまでの勉強会を通じて、介護に関わる方々の課題やニーズを収集してきました。

認知症介護の課題や悩み
  • 介護者(家族、職員)の精神的負荷、負担軽減が大きいこと
  • 認知症についての知識不足や学習機会が少ないこと
  • 介護スキルやコミュニケーション技術などが不足していること
  • 孤独になりがちな介護生活の不安や自己否定によるストレスについて

そして、私たちの支援によって、これらの課題が解決し、次のような変化を提供できると考えています。

  • 精神的負荷の軽減:認知のしくみを学ぶことにより介護に対する考え方が変わります
  • 知識の向上:最新の知識や技術を理解することで、適切なアプローチが可能になります
  • 対応スキル向上:コミュニケーション技術や知識が上がり、当事者のQOL向上につながります
  • コミュニティへの参加:交流を通じて、孤独感や自己否定感から解放されます

実施概要

催事名

認知症を農作業で、改善させる方法!認知症対応型プログラム「農福連携リハビリ」研修会
日時 2023年 11月26日(日)10:00 – 12:00 *開場 9:40-
会場 農業伝承の家 宮崎県都城市安久町1227−1
参加費 無料
申込方法 下部の申込フォームより、お申し込みください。*終了しました。
対象者 ・認知症介護に関わるその家族の皆様
・認知症介護に携わる医療機関、福祉事業所の皆様
また、当プログラムに関心のあるかたであれば参加可能です。
プログラム 第一部 (10:00 – 11:20)
  • 農福リハビリのメカニズム
  • 農福連携リハビリ運用事例紹介
第二部 (11:20-12:00)
  • 地域で支える介護支援体制
定員

受付先着順、50名程度

登壇者

岡元一徳 Kazunori Okamoto
都城三股農福連携協議会 代表理事
岡元一徳
父の急逝と母親の認知症発症をきっかけに、介護離職し東京よりUターン移住。母の介護から、農作業による認知機能改善プログラム「農福リハビリ」を考案。都市連携や研究機関と連携しプログラムの更新と全国普及のために活動中。
濱田慎也 Shinya Hamada
たでいけ至福の園 副施設長・統括相談員
濱田慎也
農作業を活用した認知機能改善プログラムの初期段階から関わる。作業療法士であることから、具体的な身体機能の改善・回復とともに心理的な回復のための農業活用や当事者と家族のニーズを叶えるための介護サービスを推進している。
石井和郎 Kazuro Ishii
NPO法人 正応寺ごんだの会 理事長
石井和郎
自治会(自治公民館)をNPO法人化するという国内初の試みで、正応寺ごんだの会を設立。農業の利活用で地域の活性化を推進してきたが、超高齢社会の到来により新たな課題解決に向けて、農業の利活用を行い新たな手法を試作中。