各事業体が認知症高齢者の支援に果たす役割

認知症高齢者に対し、農を活用したソリューションを提供するため事業体ごとの立ち位置を明らかにします。
それぞれの専門性を発揮し、農福連携による独自の地域包括支援ネットワークを構築するために機能を発揮し、協議会や地域における役割を明確にします。
それぞれの事業体の機能が連鎖的、有機的に稼働・連携することで、共生社会実現のを目指して活動しています。

｢予防と共生｣のための機能と役割

｢予防と共生｣
超高齢化社会において、2025年には約675万人（有病率18.5%）と5.4人に1人程度が認知症になると予測されています。まもなく訪れる未来に、地域医療は対応出来るのか。

私たちは、現行の「認知症医療・介護における価値観の再確認」が必要だと感じています。
現在の認知症医療の制度、画一化された介護システムなど、それらは本当に当事者や家族と向き合った提供体制なのか。

私たちは、ひとりひとりの『命』と向き合う在り方、それを前提とした認知症医療・介護の在り方を産業を越えた連携により模索します。

そのために各事業体が、機能を発揮し、全体における役割を認識し連携することが必要です。それぞれの農福リハビリで、｢予防と共生｣を目指し、独自の地域包括支援ネットワーク活動を展開します。

フレイル世代に向けた認知症予防プログラムの提供

認知症疾患のゲートウェイと適切なルーティング

農と地域交流による心身と自尊感情回復のための拠点