都城三股農福連携協議会の活動について、MRT宮崎放送の報道LIVE トコトン！にて紹介されました。
高齢化社会における高齢者支援とは
人口のおよそ27%が、65歳以上の超高齢化社会。
しかし、農業においてはさらに深刻な問題となってており、農家人口に占める農業者の(65歳以上)の割合はおよそ40%、都城市もその例外では、ありません。
協議会の理事の大悟病院 認知症疾患医療センター長 三山吉夫医師は、都城市の高齢者にとって、農業は切っても切れないものだと言います。
｢その人のライフワークですからね。そのライフワークをややもすると病院や施設が否定している。
そして、ほかのことで気を紛らわせている。それには、恐らく高齢者は納得していないと思う。
むしろ（外に出て）まだこんなことができるんだ、と言うことを自分で感じてもらうことが本当の高齢者支援になる。｣(認知症疾患医療センター 大悟病院 三山吉夫医師)
